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２０１５年度から夏休みや春休みに海外の大学に所属する教員を招いて、英語での集中講義を開設することがわかった。これにより英語での授業の開講数を増加させることができ、また海外から教員を招くことで研究面での国際交流の推進にも寄与するという。

本件は「教養・共通教育集中講義担当教員招へい制度」として１月１３日の部局長会議で承認された。国立大学改革強化推進補助金等を利用して、２０１５年度から１７年度まで試験的に実施し、それ以降も継続するかは未定としている。招へい人数について、初年度は年間２０名程度、以降は年間４０名程度の予定で、各部局が教員を推薦し、国際高等教育院で審査・選考するという。教員には給与と渡航費が支給される。滞在期間中、教員は各部局に所属し、そこで共同研究を行うこともできる。

集中講義は１日１回を３週間実施することを想定されている。これは英語講義という性質上、１・２回生の理解力を考慮したためという。ただし、講義の内容や履修要件等を勘案して期間を短縮する可能性はあるという。また、履修者の英語スキルについては、担当教員の意見を聴き、TOEFL‐ITPやTOEFLの成績を用いて履修制限をかける場合が想定されている。

なお、吉田南構内共通事務部によると、本制度は国立大学改革強化推進補助金事業の一環として追加して行われ、いわゆる「外国人教員１００人計画」に変更はないという。