法・理学部1回生にTOEFL ITP 今後の対応は今回の結果から判断(2013.08.01)

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法学部と理学部の1回生全員を対象にTOEFL ITPを実施することがわかった。国際高等教育院と法学部/理学部が協力し、試験は9月下旬に行われる。今回は試行的な実施で、TOEFLが京大の英語教育の中で活用できるかどうかを判断することを目的としている。

詳細なテスト実施日時は、法学部が9月27日、理学部が同月30日。法学部と理学部の1回生全員に必ず受験するよう呼びかけている。受験費は国際高等教育院の運営費から支出されるため、受験者が特別に支払う必要はない。さらに受験者には学修支援としてコピーカードが支給される。額はまだ決まっていないが、7月30日に行われた法学部1回生向けの説明会では3000円と予定されていた。コピーカードに関しては教育院ではなく、法学部と理学部の予算からそれぞれ出されるとのこと。

実施決定の経緯として、まず国際高等教育院の企画・評価専門委員会内に設置された外国語教育に関するワーキンググループにおいて、5月から7月にかけて検討されていた。そしてワーキンググループに出席している各学部の委員がそれぞれ学部教授会でその内容を報告し、法学部と理学部の教授会が実施を決定した。なお理学部1回生向けの説明資料によると、理学研究科化学専攻では2014年度以降、入試の英語試験としてTOEFL ITPを導入することが決まっており、他専攻での導入も検討しているという。

TOEFLとはTest of English as a Foreign Language(外国語としての英語試験)の頭文字をとったもので、英語を母語としない者が主にアメリカの高等教育機関で学ぶために必要な英語能力を測定する試験として、アメリカの非営利団体ETS(Educational Testing Service)により開発された。アメリカの高等教育機関を受験する際、多くの場合TOEFL iBT(Internet-Based Testing)の成績証明書の提出が求められる。しかし今回京大で実施されるTOEFLはiBTではなくITP(Institutional Testing Program)となる。

ITPは団体受験用のプログラムで、公的な成績証明にはならないが、多くの大学が利用しており、主に学生の英語能力の把握やクラス分けを目的として実施されている。またiBTは指定会場でコンピュータを使って問題を解くのに対し、ITPは筆記型の試験で、TOEFL PBT(コンピュータ型のテストが導入される以前に行われていたもの)の過去問を再利用している。出題形式については、iBTがリーディング・リスニング・ライティング・スピーキングから構成されているのに対し、ITPはリーディング・リスニング・文法となっている。受験料は現在iBTが225USドルであるのに対し、ITPは一人あたり約3千円(10人単位で申し込むことになっている)。

今回TOEFL ITPを実施する目的について、受験対象者への説明では「京都大学の教養・共通教育及び法学部(理学部)の専門教育における英語教育の改善等を行うため」とされている。しかし実際のところ、明確な現状認識や改善目標があるわけではなく、むしろそれを模索するために、試行的に実施する運びになったという。具体的には、学生の英語能力をTOEFLで測定したらどうなるのか調査し、その上でTOEFL ITPの成績と(入試や全学共通科目の試験等で)京大が求める英語能力にどれくらいの相関関係があるのか検証することを目的としている。「TOEFLで何点以上」ということが英語教育の目的とならないように、あくまで京大の英語教育の理念である「学術英語」にとってTOEFLが有用かどうかを判断するために行うことが強調されている。

TOEFL ITPを選択した理由としては、TOEFL ITPは多くの大学で導入実績があり、またTOEFLが英語能力を測定するのに優れた試験であると評価され、iBTとITPの成績には強い相関関係があると一般に言われており、さらにITPは実施コストが安いということ挙げられている。

今後も継続的に実施するかどうか、また将来的に他の学部や回生でも実施するかどうかは現段階で決まっておらず、今回の結果を見て検討される。

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